小さなアイデア

私は仕事が介護関係ということもあり、心肺蘇生やＡＥＤの講習は積極的に参加するようにしています。
過去に室内煙り充満脱出体験と災害時救急法（自動販売機をジャッキで救助とか…）も行い、かなり役立ちました。

災害はないほうが良いに決まっていますが、介護の仕事をしている際に災害が起きた場合、やはり技術はたくさん持っていたほうが良いように思います。命に向き合う仕事ですので、日々の介護技術向上同様、緊急時の防災介護技術も高めておきたいと私は考えます。

また、災害時の関西広域連合のような動きができるシステムが我が業界にも構築されていくことも大切だろうなぁと感じます。

東日本大震災では、インターネットがかなり活用され、特にツイッターとフェイスブックでは被災地からの発信も多く、情報収集につながったと聞きます。

災害が起きた場合に、被災地以外がネットワーク拠点となり、被災地の介護現場に支援(人的支援含め)が行き着くようなシステム。

今、介護現場では『夜間に災害、火事があったりどうしよう』との悩みをよく聞きます。救出するには人手不足だったりします。実際過去記事にもしましたが、グループホームの火災事件は繰り返し起きています。

災害では、人手不足から、スタッフが泊まり込みで家にも帰れない日々が続きます。東日本大震災でもそうでしたが、16年前の阪神大震災でも同じく帰宅できませんでした。あまり改善されていません。

一方、東日本大震災では、社会福祉協議会や介護福祉士会、その他職能団体にボランティア登録した人は全国からたくさんいました。しかし、実際にはほとんど派遣対象とならなかったようで、私のまわりにも登録だけはしているけど連絡なしという意見多々。(私は、新潟中越地震でも東日本大震災でも仲介なしで現地に向かいましたが、やはり一般的には、現地の仲介は必要かもしれません)
残念ながら、被災初期においては、介護現場人手不足であっても、社会福祉協議会自体がなかなか機能しない(初期には外部受け入れまでは対応が難しい)ので、マッチングしにくく、行く準備がある全国のボランティアの足が止まってしまいます。

被災介護現場に一日も早く入るためには、関西広域連合みたいな事前決め『○○県は、□□県。△△府は、××県。』のミニ版ができてくるとかなり変わってくるように思います。
全国チェーン展開している介護事業所は、かなり支援もあったようですが、小さな介護会社は、なんらかの形で遠方地域の事業所と提携を結ぶ、またはそういう防災介護サイトがあって登録していくのもいいのかも…。

ふと、色々考えました。